​​​​​​内科クリニックの集客対策を課題別に解説​​​​｜​​​​​​​​施策の組み合わせ例も紹介​

最終更新：2026年10月

内科クリニックの集客では、患者数を全体の数字だけで判断するのではなく、初診・再診・時期に応じて受診する患者のうち、どの層に課題があるかを特定してから施策を選ぶ必要があります。課題のある患者層によって、打つべき集客施策も、効果が出たかを確認する時期も変わります。

この記事では、集客を始める前に把握しておきたい項目を整理したうえで、オンライン・オフライン施策の費用目安や反応が得られるまでの目安期間等を比較します。さらに、初診・再診・季節ごとの施策の組み合わせ方と、医療広告等ガイドラインに沿って情報を掲載する際の確認事項も解説します。これから本格的に集客に力を入れていきたい内科クリニックの方は、ぜひ参考にしてください。

※この記事では「集客」を初診と再診の両方を含め、患者に受診してもらうための取り組み全般を指す言葉として使用します。「集患」との使い分けについては、記事後半で解説しています。

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内科の集客を始める前に把握しておきたい3つのこと

まずは、内科クリニックの集客を始める前に把握しておきたい3つのことについて解説します。

外来患者数・新患・再診の内訳

漠然と「最近患者数が減ってきている」と感じて何か手を打ちたいと思っている方は、まずはクリニックでこれまで診察を受けた方の内訳を把握することから始めましょう。新規の患者が増えていないのか、再診の患者が増えていないのかがわかれば、適した集客方法を絞りこむことも可能です。
自院の状況を確認するときは、次の項目を抽出します。

たとえば、新患数は変化なしで2回目の受診割合が低い場合は再診につなげる導線に、新患数自体が減少している場合は新規の集客に課題があると考えられます。新患数・再診数・年齢層・2回目の受診割合を分けて確認することで、どの患者層に向けた施策が必要かを判断できます。

患者が内科クリニックを知った経路と選んだ理由

新患数が減っている場合に、そもそも自院が知られていないのか、知られてはいるが他院を選ばれているのかで、打つべき施策は変わります。これらの原因を切り分けるために必要なのが、患者が自院を知った経路と、受診先として選んだ理由です。
この2つは別の情報です。1つにまとめて把握すると、知るきっかけになった集客手法と、受診の決め手を取り違えることになる可能性もあります。

口コミは受診後の評価を含むため、受診先を選んだ理由を直接示すものではありません。問診票の回答とは分けて記録し、別の情報として扱います。

診療圏の需要と競合状況

厚生労働省「令和6（2024）年医療施設（動態）調査」によると、全国の一般診療所数は105,207施設で、前年より313施設増加しています。ただし内訳をみると、医療法人による開設が994施設増加している一方で、個人による開設は489施設減少しています。このように、自院の診療圏における内科クリニックの需要と競合状況は、全国の診療所数だけでは判断できません。
そのため、通院が想定される範囲を設定し、周辺の内科クリニックと地域の人口構成を分けて確認することが必要です。 自院の診療圏では、次の3項目を確認しましょう。

3項目を確認したら「競合が多いから新患が増えない」「ターゲットとなる年齢層の割合が高いから需要がある」といった因果関係を先に決めつけず、それぞれを自院の診療体制と照らし合わせましょう。たとえば、周辺の内科クリニックと平日の日中の診療時間が重なっている場合は、土曜日や平日夜間を含めて診療時間の違いを整理するなど、自院で現実的に改善できる点を洗い出してみてください。

内科の集客に使えるオンライン施策5選と費用目安

内科クリニックで活用しやすい主要なオンライン施策について、費用目安や効果が出るまでの大まかな期間、施策ごとの目的を紹介します。

※NTTタウンページ調べ2026年8月。費用は各媒体が公表している料金と、制作会社・広告会社が公開している料金例をもとにした税込みの目安です。実際の料金・税区分・掲載条件は各媒体の最新情報でご確認ください。反応を確認する時期は目安であり、制作内容や契約条件によって異なります。成果や期間を示すものではありません。

ホームページで検索時に情報を確認できるよう整える

ホームページは、受診を判断する材料を一次情報としてまとめて提示できる点が特徴です。対応している症状や検査の範囲、受付から診察までの流れといった細かい条件を自由に掲載できます。さらに、ポータルサイトや口コミで自院を知った患者も、受診を決める前にホームページを確認する場合があります。より詳しい情報を知りたいというニーズもあるため、詳細な情報をわかりやすく伝える工夫が求められます。
これらを踏まえて内科クリニックのホームページに記載する項目は、次のとおりです。

診療内容は、実際に対応している症状や検査の範囲を具体的に記載しましょう。初診時の案内では、受診時に必要なものと受付の流れを具体的に示します。所要時間を掲載する場合は、診療状況によって変動することもあわせて記載しましょう。

Googleビジネスプロフィールで地図検索に対応する

Googleビジネスプロフィールは、Google検索とGoogleマップに表示される施設情報を管理する無料のサービスです。登録することで、「近くの内科」「地域名＋内科」などの検索結果に、クリニックの所在地や診療時間、電話番号、写真などが表示される場合があります。検索結果から自院を選んで来院するケースも考えられるため、臨時休診や年末年始の休診日も変更時には更新して、情報を最新化することが重要です。

また、口コミへ返信する場合は、診療内容や個人情報に触れない範囲にとどめましょう。投稿者が自院を受診した患者であることを前提とする表現も避け、一般的な案内にとどめてください。

ポータルサイトに掲載して来院前に比較検討できるようにする

ポータルサイトは、業種・地域などの条件から医療機関や施設を検索・比較できるサイトです。サイトによって掲載できる情報やユーザーの検索条件が違う場合もありますが、以下の基本情報は抜け漏れなく掲載するように準備しておきましょう。

掲載内容は、ホームページやGoogleビジネスプロフィールと統一することも重要です。媒体ごとに診療時間が違えば、患者はどちらが正しいか判断できません。さらにAI検索でも複数のサイトの情報を照合する場合があるため、内容が食い違っていると誤回答やAIに言及されないリスクが高まる可能性もあります。
情報を変更した場合は、利用している媒体を確認し、同じ内容に更新しましょう。

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SNS運用で診療体制の変更や時期別の情報を発信する

ホームページやポータルサイトが検索時に確認する情報を掲載するのに対し、SNSは診療体制の変更や時期に応じた案内に使用します。
SNSに写真を掲載する場合は、患者や個人を特定できる情報が写り込んでいないかを必ず確認してください。院内で使用する写真の撮影範囲と確認手順をあらかじめ決めて運用しましょう。

リスティング広告で見込み患者に届ける

リスティング広告は、検索した言葉に応じて検索結果の上部や下部に表示される広告です。この広告を配信する場合、クリニック側は、まず「この言葉で検索された場合に広告を表示する」というキーワードを登録します。たとえば「地域名＋内科」で登録しておくと、その言葉で検索した人の検索結果に自院の広告が表示されるため、実際に周辺地域で内科を探している人に自院の情報を届けられるという仕組みです。

また、リスティング広告は表示されただけでは費用は発生せず、クリックされた時点で課金される料金形態が一般的なので、予算を調整しやすいというメリットもあります。 配信を始めた後は、実際に広告が表示された検索語を確認し、対象とする検索語と除外するキーワードを見直しながら運用しましょう。

内科の集客を補うオフライン施策3選と費用目安

オンラインの集客は患者が検索する行動が起点になるため、能動的に検索していない人には届きにくいと言えます。
その点、オフライン施策では、診療圏内の住民に対して、探していない段階でも情報を届けられる点が特徴です。ここでは3つのオフライン施策を紹介します。

具体的な費用は、看板の大きさや設置期間、チラシの印刷・配布枚数、イベントの開催規模によって異なります。
反応を確認する時期は目安であり、成果や期間を示すものではありません。実施後は、問診票などで自院を知った経路を確認し、施策別に記録しましょう。

屋外広告（看板）

屋外広告は、道路沿いや建物などに看板を設置し、一定期間掲出して地域住民への認知向上をめざす方法です。クリニックの所在地や方向を案内する役割もあり、駅から離れている場合や建物の上層階など外から入口を確認しにくい場合にも、存在を認知してもらいやすくなると言えます。
費用は、制作費、設置費、掲出場所の賃借料などで構成されます。契約は年単位や複数年単位で提示されることが多いため、提示された総額を掲出月数で割り、月あたりの費用を算出したうえで、他の集客手法と比較しましょう。

看板は通行中に確認されるため、掲載項目を増やすと内容を読み取りにくくなります。クリニックの名称や所在地など、看板の目的に必要な情報を選んで記載しましょう。
また、都道府県や市区町村の屋外広告物条例に基づき、許可申請が必要となる場合があります。適用される基準や手続きは地域によって異なるため、制作前に自治体の担当窓口へ確認するとよいでしょう。

チラシ・ポスティング

チラシ配布は、診療圏内の世帯にクリニックの情報を一枚の紙で案内する施策です。主な配布方法には、ポスティングと新聞折込があります。
内科クリニックの場合、開院時の案内や診療内容・診療時間を変更した際の案内などで活用しやすいでしょう。

チラシの配布区域は、事前に整理した診療圏と、徒歩・自転車・車・公共交通機関などでの通院が想定される範囲と照らし合わせて設定しましょう。

内覧会・地域イベント

内覧会は、開院前や移転時に院内を公開し、地域住民に施設や診療体制を案内する取り組みです。
地域イベントには、自治体や地域の医師会が開催する健康相談会、市民公開講座などがあります。参加条件や実施できる内容は主催者によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

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課題別に見る内科の集客手法の組み合わせ例

集客施策は、初診・再診・時期に応じて受診する患者のうち、どの層の受診状況を見直すかによって組み合わせます。ここでは、課題別の組み合わせ例を紹介します。

初診患者との接点を整えたい

初診の患者との接点が少ない場合は、受診先を探している人が自院の情報を確認できる状態を作れていない可能性があります。どの施策から取り組むかは、自院の課題や予算によって異なりますが、以下のような方法があります。

施策を実施しても新患数に変化が見られない場合は、すぐに施策の有効性を判断せず「自院の情報が正しく表示されたか」「詳細ページまで確認されたか」「来院経路として記録されたか」を分けて確認しましょう。どの段階で止まっているかによって、次に取るべき対応が変わるためです。
表示されていなければ掲載設定の見直し、表示はされているが詳細ページが見られていなければ掲載内容の見直し、来院経路として記録されていないだけであれば問診票の選択肢の見直しが必要になります。

再診患者の受診状況を見直したい

初診患者の再診率が低い場合は、患者との継続的な接点づくりとあわせて、予約方法や院内での案内方法も確認しましょう。

取り組み内容の変更後は、2回目の受診割合や予約状況を定期的に記録してください。数値の変化だけで原因を断定せず、患者への聞き取り結果などとあわせて取り組み内容との関係を確認しましょう。
再診率は季節性の疾患や周辺の状況にも左右されるため、数値が動いた時期と取り組みを始めた時期が重なっていても、取り組みの成果とは限らない場合があるためです。

発熱外来や健診の情報を時期に合わせて案内したい

季節ごとの受付内容が院内で決まっていても、外部に公開している情報が更新されていないと、受診を検討している人が、受診できるかどうかをその場で判断しにくくなります。
常時出しておく情報と、時期を限って出す情報を分けておくと、受付期間に合わせて案内を更新しやすくなります。

内科の集客を効率的に進めるためのポイント

課題ごとの組み合わせを決めたあとは、手法の選び方に加えて、院内の運用や掲載内容など、実行段階で結果を左右する部分もあわせて確認しましょう。
ここでは、内科の集客を効率的に進めるためのポイントを解説します。

かかりつけ医化につながる流れを整える

すでに通っている患者に継続して受診してもらう取り組みとしては、以下のような方法があります。

• 次回の受診日を診察の場や検査結果の説明で決める
• 定期受診の患者へ受診時期の案内を送る

案内を送る場合は、患者本人の同意を得たうえで、連絡方法を確認しておく必要があります。

口コミへの対応方針を決めておく

Googleビジネスプロフィールには、受診した患者が口コミを投稿できます。この口コミは、地図検索で受診先の候補を比べる場面で読まれるため、既存患者への対応がそのまま新患の判断材料になります。投稿された後の対応をあらかじめ決めておきましょう。

返信の際は、患者の受診の事実や症状に触れないよう注意しましょう。投稿者本人が書いている内容であっても、医療機関側から言及すると個人情報を公開することになります。
なお、口コミを自院のホームページやチラシに転載することはできません。ガイドラインでは、患者等の主観又は伝聞に基づく、治療等の内容又は効果に関する体験談を、医療機関が広告として掲載することが禁止されています（医療法施行規則第1条の9第1号）。

参照：厚生労働省「医療広告ガイドラインに関するＱ＆Ａ」

予約の受け方を見直して受診しやすい状態にする

内科では、生活習慣病の定期受診のように日程を決めやすい受診と、発熱のように当日に来院する受診が混在します。予約方法を1種類に統一すると、どちらかの受診に対応しにくくなる場合があります。

たとえば、時間指定の事前予約にすべて寄せた場合、急に体調を崩した患者が受診しにくくなります。当日の順番受付と予約なしの直接来院を受け付ける場合は、発熱などの症状で受診する患者を別の時間帯に案内する方法もあります。こうした運用で、症状の異なる患者が待合室に同時に滞在する時間を短くしやすくなります。

受診目的が多様な内科だからこそ、来院のタイミングや受診内容に応じて受付方法を使い分けられるかの検討が重要になります。

※予約の受け方の名称は、提供事業者によって異なる場合があります。

内科の集客で注意したい医療広告等ガイドライン

ここまでに挙げた施策は、いずれも医療広告等ガイドラインの対象になり得ます。ここでは、確認が必要な3つのポイントについて解説します。

広告規制の対象範囲

厚生労働省の指針では、医療に関する広告に該当するかどうかを2要件で判断するとしています。

誘引性と特定性のいずれの要件も満たす場合に、医療広告として規制の対象になります。対象になる媒体には、チラシ、パンフレット、ダイレクトメール、ポスター、看板、新聞、雑誌、放送、Eメール、インターネット上の広告等が含まれます。
自院のホームページ、Googleビジネスプロフィール、ポータルサイトへの掲載、自院のSNSアカウントでの投稿、リスティング広告は、一般的に2要件を満たすため、規制の対象として扱われる場合があります。看板やチラシも同様です。

参照：厚生労働省「医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関する広告等に関する指針（医療広告等ガイドライン）」

使用できない広告表現（虚偽・誇大・比較優良など）

指針では、禁止される広告として次の8類型が挙げられています。

ホームページやチラシの文章をつくるときは、事実かどうかだけでは判断できない点に注意が必要です。比較優良広告は事実であっても禁止されるため、他院との比較を含む表現は使えません。
治療効果に関する事項も、効果を保証するような表現や、患者に効果を誤認させるおそれがある表現は使用できません。提供している診療内容を事実として記載する範囲にとどめる形が基本になります。

患者の口コミや体験談の扱い

患者が自発的に第三者のサイトへ投稿した口コミは、扱いが分かれます。厚生労働省のQ&Aでは、医療機関が広告料等の費用負担などの便宜を図って掲載を依頼しているなどによる誘引性が認められない場合は、広告に該当しないとしています。
反対に、医療機関が患者へ肯定的な体験談の投稿を依頼した場合は、有償・無償を問わず誘引性が生じるとされています。

また、第三者サイトであっても、医療機関が口コミの掲載や表示方法に関与した場合は、広告として扱われる可能性があります。医療機関側で取り組めるのは、待ち時間の見通しを伝える、説明した内容を患者が持ち帰れる形にする、受付での案内を統一するなど、受診体験そのものの改善が中心になります。

参照：厚生労働省「医療広告ガイドラインに関するＱ＆Ａ」

内科の集客に関するよくある質問

まとめ

内科クリニックの集客は、自院の課題に合うものを選ぶことが出発点になります。新患が増えないという状態でも、そもそも自院が知られていないのか、知られてはいるが他院を選ばれているのかで、必要な対応は変わります。まずは問診票や口コミから、患者が自院を知った経路と受診先として選んだ理由を分けて把握しましょう。

進め方の1つとして、費用がかからず自院だけで進められるものから着手し、反応を見てから外部への委託を検討する方法があります。Googleビジネスプロフィールやポータルサイトの掲載内容を見直し、診療時間や所在地がどの媒体でも同じ内容になっているかを確認する作業は、費用をかけずに進められます。

※本記事に記載されている会社名、製品名、サービス名はそれぞれ各社の商標および登録商標です。
※本記事は医療広告等ガイドラインの概要を解説するものであり、法的判断を行うものではありません。広告掲載前には厚生労働省の最新の医療広告等ガイドラインおよび関係法令をご確認ください。

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