整形外科の広告ガイドライン｜使える媒体7選と運用方法を解説

最終更新：2026年10月

整形外科の広告に掲載できる内容は、医療法と医療広告ガイドラインによって範囲が定められています。そのため、ホームページやチラシを見直す際も、掲載可否の判断に迷うことがあるかもしれません。
この記事では整形外科の広告で守るべきルールと使える媒体7つ、違反したときの流れ、患者が受診先を検討する際に確認しやすい伝え方を整理します。

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整形外科の広告と医療広告ガイドライン

整形外科の広告も、もちろん医療広告規制の対象になります。まずは、整形外科の広告と医療広告ガイドラインについて見ていきましょう。

※出典：厚生労働省「医療広告等ガイドライン」、厚生労働省「医療広告等ガイドラインに関するQ&A」、厚生労働省「医療広告規制におけるウェブサイト等の事例解説書（第6版）」

厚生労働省が示す医療広告ガイドラインとは

医療広告等ガイドライン（本記事では「医療広告ガイドライン」と表記）は、医療機関の広告に関する考え方やルールを厚生労働省が示した指針です。正式な文書名は「医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関する広告等に関する指針」で、2026年3月30日に改正されています。
現行のガイドラインでは、次の3つの要件をすべて満たすものが医療広告に該当します。

1. 患者の受診などを促す意図があること（誘引性）
2. 医師や医療機関などを特定できること（特定性）
3. 医業・歯科医業または医療機関に関する内容であること

2017年に成立した医療法の改正法が2018年6月1日に施行され、医療機関のWebサイトも広告規制の対象となりました。一方、学術論文や学術発表、医療機関内の掲示などは、通常は受診を促す目的を持たないため、原則として広告には該当しません。

ただし、学術論文などを装って不特定多数に送付するなど、実際には特定の医療機関への受診を増やすことを目的としていると認められる場合は、広告として扱われることがあります。自院のホームページやチラシ、ポータルサイトの掲載文も規制の対象になり得るため、広告可能事項や禁止表現を参考にした確認が必要です。

整形外科が広告に掲載できる内容

医療機関が広告できる内容は、法律や告示で定められた広告可能事項に限られます。 整形外科の広告で使われることが多い項目は次のとおりです。

• 医師である旨と、広告可能な診療科名
• 医療機関の名称、電話番号、所在地、管理者の氏名
• 診療日、診療時間、予約診療の実施の有無
• 医師や看護師など医療従事者の氏名、年齢、性別、医療機関内の役職、略歴
• 入院設備の有無、病床の種別ごとの数、職員数
• 保険診療など、広告可能とされた範囲内の診療内容

専門医資格は、日本専門医機構が認定する基本領域の資格であれば広告できます。また、2021年10月1日の広告告示改正前に、旧告示に基づいて厚生労働大臣へ届け出た団体が認定する資格も、一定の場合を除き、当分の間は広告できます。

資格名を載せる場合は、「日本専門医機構認定○○専門医」「○○学会認定○○専門医」のように、認定団体の名称を資格名とともに示す必要があります。団体名のない「○○専門医」だけの表記は誇大広告、「厚生労働省認定○○専門医」は虚偽広告に当たり、いずれも使用できません。

なお、整形外科専門医とリハビリテーション科専門医は日本専門医機構の基本領域に含まれますが、リウマチ専門医は含まれません。リウマチ専門医を掲載する場合は、「日本リウマチ学会認定リウマチ専門医」のように、認定学会の名称とともに記載します。

掲載範囲を広げる限定解除とは

限定解除とは、一定の要件を満たしたWebサイトなどで、広告可能事項以外の内容も掲載できる仕組みです。 要件は次の4つです。

1. 患者が自ら求めて入手する情報を表示するWebサイトなどであること
2. 問い合わせ先を記載し、患者が掲載内容について容易に照会できるようにすること
3. 自由診療の通常必要とされる治療内容や費用などを掲載すること
4. 自由診療の主なリスクや副作用などを掲載すること

このうち3と4は自由診療に関する要件のため、保険診療の内容だけを掲載する場合は、1と2を満たす必要があります。なお、予約専用で、問い合わせに対応できない電話番号は、2を満たさない可能性があります。

また、バナー広告や検索連動型広告は、患者が自ら求めた情報に当たらないため、限定解除の対象になりません。一方、広告の遷移先となる自院サイトは、要件を満たせば対象になり得ます。そのため広告と自院サイトでは、適用される要件を分けて確認する必要があります。

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整形外科の広告で避けるべき禁止表現

医療広告ガイドラインでは、禁止される広告の類型が8つに整理されています。ここでは、整形外科の広告で確認したい主な内容を4つに分けて解説します。

※以下の内容は、厚生労働省「医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関する広告等に関する指針（医療広告等ガイドライン）」を参照して作成しています。

虚偽広告と誇大広告

整形外科の広告では、事実と異なる内容や実際以上の印象を与える表現は認められていません。なかでも虚偽広告は、罰則の対象となる場合があります。
虚偽広告や誇大広告に当たり得る表現の例は、次のとおりです。

• 「必ず治ります」「絶対に安全な手術です」など、結果を保証する表現
• 「満足度98％」など、根拠や調査方法を示さない数値
• 「痛みが取れます」など、治療効果を言い切る表現

治療についての説明を記載したい場合は、実施している内容や対象となる症状など、客観的に確認できる事実を記載するようにしてください。

比較優良広告

広告の中で、「他院より優れている」と主張しているように受け取られる表現は禁止されています。比較優良広告に当たり得る表現の例は、次のとおりです。

• 「地域で一番の整形外科」
• 「県内で最も実績が多い」
• 「著名人も通院している」

たとえ比較する医療機関を名指ししていなくても規制の対象です。自院の特徴を伝える場合は、診療時間、対応している症状、リハビリテーション設備の有無など、他院との優劣を含まない事実を掲載してください。

体験談とビフォーアフター写真

患者の主観や伝聞に基づく体験談のうち、治療内容や効果に関するものは広告として掲載できません。院内アンケートや口コミサイトの投稿を自院サイトに転載する場合も、治療効果に触れた内容が含まれていないか確認が必要です。

また、治療前後の写真についても、効果を誤認させるおそれがあるものは認められていません。手術前後のレントゲン画像や可動域の変化などを掲載する場合は、患者に治療効果を誤認させないよう、次の情報をそれぞれの写真の近くにわかりやすく併記する必要があります。

• 通常必要となる治療内容
• 費用（自由診療では標準的な費用）
• 治療期間・回数（自由診療の場合）
• 主なリスク・副作用

これらの情報の掲載先は、限定解除の要件を満たしたWebサイトなどが基本です。
また、併記する説明は、別のページへのリンクにまとめたり、利点や長所に関する情報と比べて極端に小さな文字で載せたりせず、それぞれの写真の近くにクリックなどの操作をしなくても見える形で示します。

費用やキャンペーンの強調

費用を強調した広告は、品位を損ねる広告として医療広告ガイドラインでも例示されています。広告に費用を掲載したい場合は、実際に必要となる金額と対象の診療内容、追加費用が発生する条件などを示す必要があります。
無料で健康相談を実施している旨は広告できますが、費用を前面に押し出した記載は品位を損ねる広告として慎むべきとされています。
費用を強調した、避けるべき表現の例は次のとおりです。

• 「期間限定で50％オフ」
• 「治療し放題」

整形外科の広告が医療広告規制に違反した場合の措置

医療広告の違反が疑われる場合、通常は自治体による調査や行政指導が行われます。改善されない場合は、中止・是正命令や刑事告発、公表へ進む可能性があります。なお、虚偽広告については、命令を経ずに罰則が適用される直接罰の規定があります。

※目安の期間については「医療広告ガイドラインに基づく標準的な期限も含めた指導・措置等の実施手順書のひな型（案）」を参照して作成しております。また、以下の内容は、厚生労働省「医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関する広告等に関する指針（医療広告等ガイドライン）」を参照して作成しています。

行政指導で修正を求められる

違反の疑いが把握されると、都道府県や保健所設置市などが任意の調査を行います。厚生労働省が2024年8月に示した「医療広告ガイドラインに基づく標準的な期限も含めた指導・措置等の実施手順書のひな型（案）」（以下「手順書」と記載）では、違反の把握から2〜3週間以内に、広告への該当性や違反の有無を確認することが目安とされています。

違反と判断された場合は、広告の中止や修正を求められます。医療機関は行政指導を受けてから2ヶ月以内を目途に改善状況を報告し、行政指導による違反の改善は、違反の把握から2〜3ヶ月以内に完了させることが目安とされています。いずれも目安で、実際の期限は事例によって異なります。

医療広告ガイドラインでは、医療機関だけでなく、広告代理店や、成果報酬型の広告で医院を紹介し、申込みや来院などの成果に応じて報酬を得るアフィリエイターも、指導などの対象になり得るとされています。制作を外部へ委託する場合も、公開前に院内で内容を確認しましょう。

命令や罰則につながる可能性がある

もし行政指導に従わない場合や違反を繰り返す場合は、中止命令や是正命令が検討されます。手順書では、違反の把握から6ヶ月以内に命令を行うことが目安とされています。
命令に従わない場合の罰則として、医療法第87条で6ヶ月以下の拘禁刑または30万円以下の罰金が定められています。報告命令に応じなかった場合や立入検査を妨げた場合は、同法第89条により20万円以下の罰金の対象です。

なお、虚偽広告は命令違反を待たずに直接罰の規定が適用される点で、ほかの類型と異なります。「必ず治ります」など、治療結果を保証する表現は原稿の段階で取り除くよう注意してください。

違反の公表で信用を損なう可能性がある

行政指導に従わず、中止・是正命令や刑事告発が行われた場合は、事例が公表されることがあります。公表内容によっては、患者や紹介元の医療機関に違反の事実が伝わり、信用に影響することも考えられます。
ホームページやチラシ、ポータルサイトなど現在使用している媒体は、定期的にまとめて点検しておきましょう。

整形外科の広告で使えるオンライン広告4選

ここでは、整形外科の広告で使えるオンライン広告について紹介します。

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ポータルサイト広告

ポータルサイト広告は、医療機関向けの検索サイトや地域情報サイトに医院情報を掲載する広告方法です。地域や診療科目から受診先を探す人が利用するため、自院の存在を知ってもらう接点になります。
また、まだ自院サイトがない場合でも、診療時間や所在地など、広告可能事項の範囲内で医院情報を掲載できるため、自院を検索したユーザーの受け皿としても機能します。

定型の項目に沿って登録する仕組みのため、広告できる情報を項目ごとに整理して伝えやすい点も特徴です。

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検索連動型（リスティング）広告

検索連動型（リスティング）広告は、患者が入力した検索語に応じて、検索結果の上部などに表示される広告です。検索語、配信期間、予算の上限などを指定できるほか、自院の通院圏を踏まえて配信地域を設定できます。ただし、リスティング広告は限定解除の対象外となるため、診療科目や診療時間、所在地などの広告可能な事項を中心に構成しましょう。

広告文は広告可能な事項の要素のみで作成し、ホームページへのリンクを設置することで、詳しい情報は限定解除の要件を満たした自院サイトに掲載するという方法が一般的と言えます。

ディスプレイ広告

ディスプレイ広告は、Webサイトやアプリの広告枠に画像や文章を表示する広告です。自ら整形外科を検索していない人にも配信できるため、医院名や診療科目を表示することで認知拡大に向いていると言われています。

また、駅周辺や住宅地など、来院が見込まれる地域に合わせて配信範囲の設定も可能です。ただし、画像内の写真や文章も広告として扱われます。治療効果を示す表現や施術前後の比較写真は避け、医院名や診療科名、所在地などの広告可能な情報を中心に構成しましょう。

SNS広告

SNS広告は、InstagramやXなどの利用者に画像や動画を配信する広告です。年代や地域などの条件で対象を絞れるため、自院が情報を届けたい層に合わせて配信できます。たとえば、スポーツ外傷に対応する医院であれば、通院圏内で対応する症状や診療内容に関心のある人に向けて配信する方法が考えられます。

画像や動画を使って医院の特徴を伝えられる一方で、広告の表現には注意が必要です。患者の体験談や治療効果に触れる内容は、規制に抵触するおそれがあるので慎重に判断してください。

整形外科の広告で使えるオフライン広告3選

オンライン広告と合わせて活用できるオフライン広告を3つ紹介します。

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看板広告

看板広告は、医院の外壁や道路沿いなどに掲示する広告です。見込み顧客が日常的に通る場所に設置でき、医院名や診療科名を継続して掲示できます。
幹線道路沿いや駅から医院までの経路に設置すれば、所在地や医院までの方向を伝える案内としても活用できます。通行中の短い時間でも内容がわかるようにまとめることがポイントです。

ただし、看板は限定解除の対象にならないため、掲載できるのは医院名、診療科名、電話番号、診療時間などの広告可能事項の範囲に限られます。治療効果を示す表現は禁止表現に当たるため使用できません。

交通広告

交通広告は、電車やバスの車内、駅構内、バス停などに掲示する広告です。公共交通機関を利用する人に対して、通勤や通学の導線上で医院情報を届けられます。たとえば、あえて通院圏と重なる路線や駅を選ぶことで、近隣の利用者に医院の存在を知らせやすくなるなど、設置場所の工夫によって集客の効果も異なる可能性があります。

また、交通広告のうち車内に掲示するものは乗車中に見てもらえる可能性がありますが、掲載内容はほかの広告と同様に医療広告の規制を受けます。診療科名や所在地などの広告可能な事項を中心に構成し、治療効果を示す説明は避けましょう。

地域情報誌・フリーペーパー

地域情報誌・フリーペーパーは、市区町村単位などで配布される紙媒体の広告で、紙の媒体で地域情報を見る人にも医院の情報を届けられるメリットがあります。媒体を選ぶ際は、配布エリアを確認し、自院の通院圏と重なっているかを確認しましょう。あわせて発行部数を見ておくと、その地域にどの程度配られる媒体かを把握できます。
また、医療機関向けの掲載基準を設けている媒体もあるため、入稿前に掲載基準を確認する必要があります。

整形外科の広告運用の進め方

広告は公開後も定期的な確認が必要です。ガイドラインの改正や、診療時間・診療内容の変更によって、掲載したままの表現が規制や実態と合わなくなることがあります。表現に問題がないか、問い合わせ数や初診数などの記録に変化がないかを定期的に確認しましょう。
また、新たに広告を出す場合も、まず既存の広告を点検してから進めましょう。

記録した問い合わせ数や初診数などは、以下のように広告の見直しに活用できます。

• 媒体ごとに初診1件あたりの広告費を計算して比較
• 問い合わせは多いのに初診数が伸びない媒体は、広告文と実際の診療内容にずれがないか、予約や問い合わせの方法がわかりにくくないかを確認
• 来院のきっかけとして名前が挙がらない媒体は、掲載内容の見直しや掲載停止を検討

比較する際は、媒体ごとに同じ長さの期間で集計しましょう。受診の傾向は時期によって変わることもあるため、集計する期間をそろえて複数の月の記録を見比べます。
また、必要な期間も媒体や受診の動向によって異なります。また、見直しの結果、広告文や掲載内容を変えた場合は、公開前にもう一度広告可能事項や禁止表現と照合しましょう。

患者が受診先を検討する際に確認しやすい伝え方

ここでは、患者が受診先を検討する際に確認しやすい伝え方について解説します。

診療時間や休診日を明記する

診療時間や休診日は、患者が受診先を決めるときに最初に確認する情報の1つです。
整形外科は、急な痛みやけがで当日や翌日の受診を希望する人も訪れるため、診療時間の記載が曖昧だと、受診可能な時間かどうか判断しにくくなる場合があります。 受診前に確認できるよう、次の情報を分けて示しましょう。

• 曜日ごとの受付時間
• 昼休みの時間帯
• 休診日
• 土曜日・日曜日・祝日・振替休日の扱い
• 年末年始や学会参加による休診期間（例：12月29日から1月3日まで）

また、診療時間の変更が反映されていないと、来院した患者が受診できず、次の来院につながりにくくなることがあります。広告と自院サイトの表記をそろえ、変更があれば速やかに更新しましょう。

医師の専門分野や経歴をわかりやすく掲載する

限定解除の要件を満たすホームページなどで医師の専門分野や経歴をわかりやすく載せると、患者が自分の症状を相談できる医師か判断する材料になります。
患者が受診先を比較できるよう、次の客観的な情報を掲載します。

• 氏名・役職
• 勤務先と在籍期間をまとめた経歴
• 認定団体名を添えた専門医資格
• 膝関節・脊椎・スポーツ外傷などの対応領域

変更があれば更新し、「実績豊富」などの評価表現ではなく、確認できる事実を示しましょう。

対応する症状や治療内容を具体的に紹介する

限定解除の要件を満たすホームページなどの媒体では、「腰が痛い」「肩が上がらない」などのざっくりとした症状に対する検査・治療内容を具体的に掲載する方法もあります。

患者は病名が分からない段階では症状で整形外科を探し、受けられる検査や治療を見て受診を検討する場合があります。レントゲンや超音波、リハビリテーションなどの検査や診療内容を併せて示すことで、受診先選びの判断材料になることがあります。
ただし、「改善します」など結果を保証する表現は避け、対応できる症状と実施している診療を事実に沿って伝えることが大切です。

まとめ

整形外科で広告を配信する際は、医療広告ガイドラインに沿って、掲載できる内容と避けるべき表現を確認する必要があります。
また、広告媒体は通院圏や届けたい相手に合わせて選び、ホームページやチラシ、看板など既存の広告も含めて定期的に内容を確認する必要もあります。診療時間や医師の経歴、対応する症状を事実に基づいて伝えることで、患者が受診先を選ぶ際の判断材料になります。

地域で医院情報を届ける手段の1つに、NTTタウンページが運営するiタウンページがあります。診療科目や対応エリアを掲載でき、地域で整形外科を探している人に情報を確認してもらう機会をつくることができるでしょう。

※本記事に記載されている会社名、製品名、サービス名はそれぞれ各社の商標および登録商標です。
※本記事は医療広告ガイドラインの概要を解説するものであり、法的判断を行うものではありません。広告掲載前には厚生労働省の最新の医療広告ガイドラインおよび関係法令をご確認ください。

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